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おかもとまりさん、匿名で誹謗中傷の女性と直接対決「自分自身へのゆとりのなさや自信のなさが要因と感じた」

元ものまね芸人・おかもとまりさん(30)が24日放送のフジテレビ系「バイキングMORE」(月~金曜・前11時55分)にVTR出演。ネット上で自身への誹謗(ひぼう)中傷をした女性と直接対決したことを明かした。 2018年に芸能界を引退。現在はクリエイターという肩書で活動し、5歳の息子と2人暮らしのおかもとさんだが、今年6月からネット上での誹謗中傷に苦しめられてきたと告白。 「私が子どもに『生まれてこなければ良かったのに』と言ったとか、うその情報をいろんな人に言っていたり、とにかく私が最低の母親だって言うのを作りたかったみたいです」と、おかもとさん。 「従来の誹謗中傷って簡単なんですよ。不細工とか面白くないとか。でも、子どものこととかプライベートなことまで突っ込んでくるので」という内容がSNS上に書き込まれたという。 相手はおかもとさんの誹謗中傷のためだけにアカウントを開設。中傷の文言を出演番組の公式アカウントなど、仕事関係や仕事仲間にまで拡散させるなどしたという。 「本当に不気味なので。これが身近な人だったら一番怖いと思って、開示請求ではっきりさせようと思って、すぐ動きました。匿名の相手に恐怖を抱くって本当に怖いし、気持ち悪いことだから。通り魔をされている気持ちなんですよ。血が相手からしたら見えないんですけど」と、7月にSNSの運営会社に対し、誹謗中傷した人物の情報開示を求め、裁判所に申し立てをしたという。 9月に情報開示が認められ、「良かったな。これで見えない恐怖と戦わないでいいんだなと」と思ったところで、おかもとさんの弁護士に「その人(相手)が示談と謝罪がしたいと言っている」という連絡があった。 おかもとさんは問題の女性と直接会っての謝罪を条件に示談に応じることに。「一番はなぜ、ここまでのことをしたのか聞かないと、自分も解決も納得もできないなと。紙とかで謝罪されても文字とかは誰でも書けちゃうので、直接聞きたいな」と言う思いで“直接対決”。おかもとさん指定のホテルのラウンジで会うと、相手の女性は夫と弁護士とともに現れたという。 第一印象はおとなしそうな普通の女性。「実際に会うと、声もすごく細々としてましたし、やっぱり匿名という仮面をかぶらないと、そういう強い発言ができなかったんだと思って」という印象を持ったという。 会う前は「刺されるんじゃないかとか、そういうのはあったんですけど。怖いし、恐怖だし、何かされなければいいなと思いました」と思ったという、おかもとさんだが、女性は終始うつむいた状態で小さな声で謝罪の言葉を繰り返したという。 「自分自身へのゆとりのなさや自信のなさ、相手と比べてしまうということが要因になると感じた」と振り返った、おかもとさん。 直接対話の場で示談金の支払い、2度と誹謗中傷をしないという覚書への署名で示談が成立したが、会話の途中に強く唇をかむ仕草を繰り返した女性の様子に「納得していない感じ。本心から反省はしていないような印象を受けた」というおかもとさん。 「SNSでの中傷は通り魔と同じ。犯罪と同じレベルのことをしているという自覚が足りない。SNS世代の子供たちのためにも、きちんとした対応を取っていくべきだと感じました」とおかもとさんは話したが、MCの坂上忍(53)は「勇気があるおかもとさんの言葉はもっともだと思います。でも、直接対決の時の女性の唇をかみしめる態度は、より怖いんだけど…。でも、俺だったら示談なんか応じないで相手の顔をさらすってことを…。そんなところで俺はいい人になりたくないし」と、ポツリとつぶやいていた。  

(引用元:スポーツ報知

誹謗中傷を放置することのリスク

様々な中傷関連のケースが増えてきています。それに応じて削除ケースも多様で柔軟になってきました。
誹謗中傷は放置して良い事は何一つありません。
少しでも被害に遭ったり被害を与えてしまった方は以下を参考に早期解決に向けて動き出すことをお勧めいたします。

ココに注意

放置すればするほど、被害拡大、信用低下、親族への二次被害など何一ついい事はありません。直ぐに対応するべきです

放置して良い事は何一つありません。
最悪の場合、家族にも被害が及ぶ事もあります。
また、個人の信用も失い入社の取消しや、結婚の破断、ローンの審査が通らない事もあります。

一刻も早く対応するべきです。

昨今話題にもなって、社会問題にもなっているネットへの悪質な書き込み。
Twitter、instagramをはじめとする数々のSNS、YouTubeやTikTokなどの動画サービス 、2ちゃんねる(2ch)5ちゃんねる(5ch)爆サイ(bakusai)ホストラブ(ホスラブ)たぬき(V系初代たぬきの掲示板) やその他匿名掲示板への個人や企業の悪評、中傷等、内容は様々ですが、一度インターネット上に流れた情報はあっというまに拡散して収拾がつかなくなります。

個人に向けられた誹謗中傷が会社へ悪影響を及ぼす

個人へ向けられた誹謗中傷であっても、ネットユーザーは個人情報を調べ、
勤めている会社や企業を特定する可能性もあります。
そうなると、会社や企業の従業員への悪影響が及ぶ事は簡単に考えられます。

誹謗中傷などを削除する方法

個人情報や、嘘の情報が書き込まれた場合、被害を受けた人にとって名誉毀損やプライバシー侵害となります。
削除を行う場合には、名誉権やプライバシーの侵害を主張し、ネット上に拡散された投稿や記録、画像等を削除していくことになります。

削除を行っていく場合、
各サイトの削除申請フォームや、サイトを運営している会社や個人、サーバーを管理している会社などに対し、「送信防止措置請求」と呼ばれる、ネット上の情報の削除を求める請求を行っていく必要があります。
これに応じない場合、「仮処分手続」と呼ばれる、裁判所を通じて削除を請求する手続を検討することになってきます。

ココがポイント

削除を行うことができるのは、被害を受けた本人と弁護士のみになります。 法律上削除代行業者などはこうした削除を行うことはできず、非弁行為と呼ばれる違法行為になります。

弁護士に削除を依頼すべき

独自のノウハウや法律の知識、そして複雑な手続が必要になります。
被害者本人でも削除申請を行う事は出来ますが、なかなか削除を実現するのは難しい上に最悪の場合、
削除しようとした事が原因で、再炎上が起きてしまうリスクがあります。

弁護士に誹謗中傷記事の削除を依頼すれば裁判外での交渉、または、裁判所の命令により記事はネット上から消えます。

デジタルタトゥーの削除は、削除代行業者などの違法な業者ではなく、弁護士に依頼するのが最善だと言えます。

様々な形で誹謗中傷や炎上に伴う批評・批判が行われています。 少しでも被害にあったり心あたりがある場合は専門の弁護士に依頼することで解決します。

 

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