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うつ病を自ら公表した最上もがが明かす「SNSと向き合う苦悩」

自身のYouTubeチャンネルで今年5月14日にでんぱ組.inc脱退の理由を語った最上もがが、このほどFRIDAYデジタルの単独取材に応じた。同チャンネルの生配信の中でうつ病を患っており、HSP(Highly Sensitive Person/ハイリー・センシティブ・パーソン)であることも自ら明かした最上には、病気や気質と同様に頭を抱える問題があった。

SNSを毎日利用して受けた、アンチからの“攻撃”

「アイドルの頃はTwitterもインスタもブログも毎日使っていたと思います。とは言っても投稿を毎日する、というわけではなく、ファンの子からのメッセージをチェックするために毎日開いていました。更新頻度で言うとTwitterが1番多かったと思います。直接の返信は事務所で禁止されていましたが、当時は握手会なども頻繁にあり、来てくれる人のことを覚えたくて必死にリプやコメントを全て読んで、メモっていました」

最上は、でんぱ組.incが波に乗り始めた2011年に途中加入。ソロでの露出も増え、グループの知名度アップに貢献した。しかし、以前から応援しているファンなどから反感を買う結果にもなってしまった。「でんぱ組.incは好きだけど最上もがは嫌い」などの書き込みが増えていった。

「当時、ぼくだけ注目されることに対してよく思わないファンの人がとても多かったんです。グラビアなどで表に出ることが増え、『最上もがは知っていてもでんぱ組.incは知らない』と言う人が増えた時期がありました。その頃に、他のメンバーを推しているファンの人たちは一斉にぼくを恨みはじめ、嫌がらせのコメントがとても増えました。

その人たちからしてみたら、(新しくでんぱ組.incを知った人などから、メンバーは)『もがしか知らない』と言われることがムカついたんでしょう。でんぱ組.incにはこんなに素敵な子たちが他にいるのに!と。

ただぼくは、裾野を広げたかっただけで、そもそも当時仕事は選べませんでしたし、ソロとして活動したいなんて全く思っていなかったので、でんぱ組.incのために活動しているのになぜ自分だけでんぱ組.incとして扱われないのか、嫌われるのか、悲しくて仕方なかったです」

しかし、最上は、今年5月14日に自身のYouTube公式チャンネルで公開した動画の中で、アンチによる攻撃にさらされていた中でも、「ファンの人のことをすごく考えてしまっていた」ことや、「アンチは愛情の裏返しというパターンも多い」などと語っている。

「そう語ったのは、『好きの反対言葉は無関心だと思っていますので、興味がなければSNSなんて見てもくれない』と思ったからです。そして、元々好きだったとしても、何かしらのきっかけで『裏切られた』と感じた熱心なファンの人がアンチになる姿を何度も見たからです。勘違いから生まれることが多かったのですが、直接話すこともできず、悲しかったですね」

アイドル時代は、誹謗中傷を投げつけるアンチに対しても「どうしたら自分が楽しませてあげられるのだろう」、「みんなに好かれる性格にならなければいけないのかな」などと考えてしまっていたが、でんぱ組.inc在籍中からうつ病を患っており、うつ病の極度の悪化もあり、結果は、でんぱ組.incからの脱退となった。アンチによる誹謗中傷も殺到し、脱退後しばらくは、SNSを見ることすらできなかった。

また、最上は、自身がHSP(Highly Sensitive Person/ハイリー・センシティブ・パーソン。感受性が強く敏感で繊細な気質を持って生まれた人。優しすぎたり、気を回し過ぎたり、考えすぎたりするなどの特徴があると指摘されることもある)であることを明かしている。最近は、うつ病など同じような状況にある人からDMで相談を寄せられることも多く、気質的に「悩みのDMとかが飛んでくると、ガチで解決してあげたいと思ってしまう」

しかし、SNSとの関わり方を変えようと考えている。

「前までは、“助けを求められたらそれに答えなきゃいけない”、“救える人は救いたいんだ”と背負いすぎてしまうことが多かったです。自分がうつ病だったりHSPということもあり、もう少し自分のペースでSNSと付き合っていきたいなと思っています。元気がない時はあまり開かず、元気な時だけみんなのコメントを読んだり投稿していこうかなと。あまりネガティブなことも書かないように。ただ、伝えたいことは伝えて行きたいと思ってます」

最上もがが考えるSNSの「メリット」&「デメリット」

ソロで活動する中では、SNSは欠かせないツールとなっている。

「SNSのメリットとして、ファンの子の近況報告などが見れることはとても嬉しいです。赤ちゃんが生まれた、とか、今日こんな嬉しいことがあったよ、とか。アイドル時代にライブやイベントで会えていたファンの子達もいまは会う機会がないので、元気にしてたりするととても嬉しいです。最近ファンになってくれた子も、写真を投稿してたりしていて、『あ、こんな子なんだなー』って、見るのも好きです。

昔と比べたら、取り扱いを慎重にしなければいけないと、少し怖いツールではありますが、ファンの人と繋がれる場所、というのは、会えるイベントを開催できないぶん、とても大事だとも感じています」

当然、デメリットもある。

「今のSNSはルールが存在せず、“何を言ってもいい”というストレスの吐口のようなものとして使っている人がとても多いように感じます。なので、不快になるコメントも増えているのと、(フォロワー数、コメント数、反響の大きさなどを)他人と比べてしまう、という意味でも自己肯定感が下がる要素はとても多いと感じます」

誹謗中傷に悩まされ続けた最上は、「自分がひと言、(ネットで誹謗中傷を)放ったくらいで、相手には届かないだろうと思っているかもしれませんが、全部届く」、「(誹謗中傷には心を)えぐられる」と実感を込めて語る。

「どうか、その言葉を吐き出す前に、自分自身が言われてどう思うか、もしくは知らない通行人にでもその言葉を吐き捨てられるのかどうか、考えてみて欲しいです」

そんな最上は、「“人を傷つけるのが当たり前”ではなく、優しいSNS社会になってほしい」と心から願っている。

取材・文:竹内みちまろ 1973年、神奈川県横須賀市生まれ。法政大学文学部史学科卒業。印刷会社勤務後、エンタメ・芸能分野でフリーランスのライターに。編集プロダクション「株式会社ミニシアター通信」代表取締役。第12回長塚節文学賞優秀賞受賞。

(引用元:FRIDAY DIGITAL

誹謗中傷を放置することのリスク

様々な中傷関連のケースが増えてきています。それに応じて削除ケースも多様で柔軟になってきました。
誹謗中傷は放置して良い事は何一つありません。
少しでも被害に遭ったり被害を与えてしまった方は以下を参考に早期解決に向けて動き出すことをお勧めいたします。

ココに注意

放置すればするほど、被害拡大、信用低下、親族への二次被害など何一ついい事はありません。直ぐに対応するべきです

放置して良い事は何一つありません。
最悪の場合、家族にも被害が及ぶ事もあります。
また、個人の信用も失い入社の取消しや、結婚の破断、ローンの審査が通らない事もあります。

一刻も早く対応するべきです。

昨今話題にもなって、社会問題にもなっているネットへの悪質な書き込み。
Twitter、instagramをはじめとする数々のSNS、YouTubeやTikTokなどの動画サービス 、2ちゃんねる(2ch)5ちゃんねる(5ch)爆サイ(bakusai)ホストラブ(ホスラブ)たぬき(V系初代たぬきの掲示板) やその他匿名掲示板への個人や企業の悪評、中傷等、内容は様々ですが、一度インターネット上に流れた情報はあっというまに拡散して収拾がつかなくなります。

個人に向けられた誹謗中傷が会社へ悪影響を及ぼす

個人へ向けられた誹謗中傷であっても、ネットユーザーは個人情報を調べ、
勤めている会社や企業を特定する可能性もあります。
そうなると、会社や企業の従業員への悪影響が及ぶ事は簡単に考えられます。

誹謗中傷などを削除する方法

個人情報や、嘘の情報が書き込まれた場合、被害を受けた人にとって名誉毀損やプライバシー侵害となります。
削除を行う場合には、名誉権やプライバシーの侵害を主張し、ネット上に拡散された投稿や記録、画像等を削除していくことになります。

削除を行っていく場合、
各サイトの削除申請フォームや、サイトを運営している会社や個人、サーバーを管理している会社などに対し、「送信防止措置請求」と呼ばれる、ネット上の情報の削除を求める請求を行っていく必要があります。
これに応じない場合、「仮処分手続」と呼ばれる、裁判所を通じて削除を請求する手続を検討することになってきます。

ココがポイント

削除を行うことができるのは、被害を受けた本人と弁護士のみになります。 法律上削除代行業者などはこうした削除を行うことはできず、非弁行為と呼ばれる違法行為になります。

弁護士に削除を依頼すべき

独自のノウハウや法律の知識、そして複雑な手続が必要になります。
被害者本人でも削除申請を行う事は出来ますが、なかなか削除を実現するのは難しい上に最悪の場合、
削除しようとした事が原因で、再炎上が起きてしまうリスクがあります。

弁護士に誹謗中傷記事の削除を依頼すれば裁判外での交渉、または、裁判所の命令により記事はネット上から消えます。

デジタルタトゥーの削除は、削除代行業者などの違法な業者ではなく、弁護士に依頼するのが最善だと言えます。

様々な形で誹謗中傷や炎上に伴う批評・批判が行われています。 少しでも被害にあったり心あたりがある場合は専門の弁護士に依頼することで解決します。

 

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